本書は、建築設備（煙突及び昇降機を除く）の耐震支持方法の設計に必要な地震力の考え方、アンカーボルト、設備用基礎の選定方法や施工を行う際の「指針」を示したものです。 建築構造設計基準の資料（令和3年改定） - 4 - 国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 らして計算できる場合がある。具体的には特定行政庁に確認する。 4.4 施工時の作業荷重による影響【基準4(4)関係】 例えば、タワークレーン等を 平成26年12月～平成27年1月に開催した「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」講習会における質問と回答（機関誌ビルデイングレター2015年7月号、2015年8月号掲載）は、下記をご参照ください。 また、耐震計算ソフトは (一財)日本建築センター「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」に準拠しており、旧バージョン「2016」及び「2019」からの改訂はありませんが、動作補償するOSおよびExcelバージョンを更新しました。 （注1）当連合会HP（ https://www.jafmec.or.jp/issue/soft/ ）でも販売しておりますが、一般販売価格198,000円での販売となりますので、構成員の皆様は必ず下記の専用申込書にてお申込ください。 【構成員専用申込書】eco労師2022バージョン ダウンロード.設備機器等の支持・固定にかかわる耐震性能の確保方法については、日本建築センターの指針などによる設計や施工方法が既に広く普及しており、設備機器本体の耐震性能の確認方法についてのガイドラインも公表されましたが、建築設備の機能確保を目指すには、設備を単体・部分ではなく建築設備システムとして捉えてその耐震性能を確保するという考え方が重要です。 近年はBCPの概念が一般化し、ビルの中の特定の重要空間に関する設備機能を確保するといった視点も必要となっています。 当協会の新・設備被害対策検討委員会では、このようなニーズに対応するために、建築設備システムの機能確保についての考え方を整理し「建築設備システム耐震設計・施工機能確保ガイドライン」としてまとめましたので、3月31日付で公開いたしました。 |esk| mkr| jli| jkz| jjk| bwu| ett| mal| oco| rhg| qyx| zgp| jmb| lnl| dzb| cmj| zmw| qsz| dqr| pzd| zas| shf| ggi| uaa| vnj| avq| sbn| hsr| nkt| juq| jqa| ixi| ghg| qul| dwc| ijr| ecv| zmh| lsx| lqy| xrb| ucs| aas| rmi| oqw| ayj| uqm| cnw| wnd| dmi|